「UA値って何?」
「どれくらいの数値が良いの?」
と疑問を持たれる方は多いのではないでしょうか。
UA値は住宅の断熱性能を示す重要な指標で、快適な暮らしや光熱費削減に直結する数値です。
この記事では、UA値の基本的な意味から計算方法、地域別の基準値、さらにはZEH住宅やHEAT20といった高性能住宅の基準まで、わかりやすく解説します。
断熱性能の高い住宅を建てることで、一年中快適に過ごせるだけでなく、健康リスクの軽減や光熱費の削減といったメリットも得られます。
これから家づくりを始める方はもちろん、断熱リフォームを検討中の方もぜひ参考にしてください。
ディライトホームでは、お客様の地域に最適な断熱性能をご提案させていただきます。
目次
UA値(外皮平均熱貫流率)とは
UA値(外皮平均熱貫流率)とは、住宅の断熱性能を数値で表した指標です。
「外皮」とは屋根や外壁、窓など、室内と外気が接する部分全体を指します。
具体的には、住宅の内部から外部へ逃げる熱量を外皮面積で割った数値で、単位は「W/(m²・K)」で表されます。
この数値が小さいほど熱が逃げにくく、断熱性能が高い住宅といえるでしょう。
2013年の省エネ基準改正により、従来のQ値に代わってUA値が採用されました。
UA値は換気による熱損失を含まないため、純粋に建物の断熱性能を評価できる点が特徴です。
住宅の省エネ性能を判断する際の基本となる重要な指標として、現在広く活用されています。
「Q値」「C値」との違いとは
住宅の性能を表す指標には、UA値のほかにQ値やC値があります。それぞれ異なる性能を測定する指標なので、違いを理解しておくことが大切です。
ここでは、各指標の意味と特徴について詳しく見ていきましょう。
Q値とは
Q値(熱損失係数)は、住宅全体から逃げる熱量を床面積で割った数値です。
単位は「W/(m²・K)」で表され、UA値と同様に数値が小さいほど断熱性能が高いことを示します。
Q値の大きな特徴は、換気による熱損失も計算に含まれる点です。
そのため、建物全体のエネルギー効率を総合的に評価できます。2013年以前の省エネ基準ではQ値が使用されていましたが、現在はUA値が主流となりました。
ただし、Q値は換気システムの性能も反映されるため、建物自体の断熱性能だけを純粋に評価したい場合には、UA値の方が適しているといえるでしょう。
C値とは
C値(相当隙間面積)は、住宅の気密性能を表す指標です。
建物全体にある隙間の面積を延床面積で割った数値で、単位は「cm²/m²」で表されます。
この数値が小さいほど隙間が少なく、気密性が高い住宅といえます。
気密性が高いと、冷暖房の効率が向上し、結露の発生も抑えられるでしょう。
C値は実際に気密測定試験を行わないと算出できません。
UA値やQ値が設計段階で計算できるのに対し、C値は建物完成後の測定が必要です。
断熱性能を最大限に発揮するには、我々DELiGHT HOME（ディライトホーム）ではこのC値がとても重要だと考えています。
一般的にC値が1以下であると気密住宅といわれるのですが、DELiGHT HOMEの住宅は平均0.5という高気密な住宅を建てています。
しかしながら、家の中は完全に密封できないうえ、新鮮な空気を循環させなければいけません。
熱を逃したくない、けれど空気は入れ替えたいという真逆の事を両立させなければ、快適な住宅とは言えません。
そのため、住宅が高断熱、高気密になればなるほど、換気が重要になります。
気密についてもう少し読みたい時はこちらを参照に↓
DELiGHT HOMEの家の換気について
DELiGHT HOMEの注文住宅では日本住環境のルフロ400の24時間換気システムを採用しています。
小型かつ省エネながら長時間にわたり安定した換気量を維持できる天井隠蔽型の第三種換気システムです。
DELiGHT HOMEではこの換気システムを標準としています。
1種換気システムにしないのか？という問い合わせをたまにいただきます。
まずこの1種、と3種という呼称ですが分類わけのための定義由来の者なのでどちらが優れている、優れていないというランキングのものではありません。
1種の方がコストが高い上、停電した際にダクト内が必ずカビてしまうなどのリスクも1種換気システムにはあるので、ディライトホームの標準仕様は3種換気システムを採用しているという背景もあります。
Z空調！などカッコいい名前がついて住宅会社オリジナル感のある換気システムもありますし、日本の技術力はドンドン新しい技術開発されているので、ハイブリッド型の換気システムで停電時にも通気する仕組みが組み込まれているものや、蓄電等でかびるリスクを排しているシステムが出来た場合は採用する可能性は十分にあると思います。
断熱性能が高い住宅の具体的なUA値
断熱性能が高い住宅を目指す際、具体的にどれくらいのUA値を目標にすべきでしょうか。
現在の省エネ基準や、より高い性能を示すZEH基準、HEAT20基準について解説します。
2025年4月からは、すべての新築住宅に省エネ基準への適合が義務化されます。
地域によって基準値は異なりますが、一般的な省エネ基準では、UA値0.46~0.87W/(m²・K)程度が求められます。
さらに高性能な住宅を目指すなら、ZEH基準のUA値0.4~0.6W/(m²・K)程度、HEAT20のG2グレードではUA値0.28~0.46W/(m²・K)程度が目安となるでしょう。
UA値の基準は地域によって異なる
日本は南北に長く、気候条件が地域によって大きく異なります。そのため、UA値の基準も地域区分に応じて設定されています。
全国は1~8の地域区分に分けられており、寒冷地である1・2地域では厳しい基準が、温暖な7・8地域では比較的緩やかな基準が適用されます。
例えば、省エネ基準では1・2地域がUA値0.46W/(m²・K)以下、3地域が0.56W/(m²・K)以下、4~7地域が0.87W/(m²・K)以下となっています。
イメージとしては下記の表を見てみましょう。
| 地域区分 | 主な対象地域 | UA値基準（W/㎡・K） | 備考 |
| 1地域 | 北海道（旭川、釧路、帯広など） | 0.46 | 厳寒期が長く、特に高い断熱性能が求められる地域 |
| 2地域 | 北海道（札幌、函館、小樽など） | 0.46 | |
| 3地域 | 青森、岩手、秋田、山形、福島、栃木、群馬、長野の一部 | 0.56 | 寒冷地、積雪地を含む地域 |
| 4地域 | 宮城、新潟、山梨、長野、岐阜の一部など | 0.75 | 中間期が長く、比較的温暖な地域の一部 |
| 5地域 | 関東、中部、近畿、中国、四国、九州の大部分 | 0.87 | 温暖な地域 |
| 6地域 | 東京23区、愛知、大阪、福岡など大都市圏を含む温暖な地域 | 0.87 | |
| 7地域 | 宮崎、鹿児島の一部など | 0.87 | 温暖な地域 |
| 8地域 | 沖縄（本島、宮古、八重山など） | 0.87 | 亜熱帯気候の地域 |
ZEH基準では、1・2地域が0.4W/(m²・K)以下、3~5地域が0.6W/(m²・K)以下、6・7地域が0.6W/(m²・K)以下です。
自分の住む地域の基準を確認し、適切な断熱性能を確保することが重要です。
断熱性の高い「ZEH(ゼッチ)住宅」とは
ZEH(ゼッチ)とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、年間の一次エネルギー消費量が正味でゼロ以下となる住宅を指します。
高い断熱性能をベースに、省エネ設備と太陽光発電などの創エネ設備を組み合わせることで実現します。
ZEH住宅では、先述したように地域に応じてUA値0.4~0.6W/(m²・K)以下という高い断熱基準が求められます。これは省エネ基準よりも厳しい水準です。
さらに、高効率なエアコンや給湯器、LED照明などの省エネ設備の導入により、基準一次エネルギー消費量から20%以上削減することが条件となります。
そして、太陽光発電システムなどで創り出したエネルギーで、残りの消費エネルギーを相殺する仕組みです。
ZEHのメリット
ZEH住宅には、高断熱住宅のメリットに加えて、さらなる利点があります。
最も大きなメリットは、光熱費の大幅な削減、場合によってはゼロ円化が可能な点です。
太陽光発電で創ったエネルギーを自家消費することで、電気代を削減できます。
余った電気は売電することもでき、収入を得られるケースもあるでしょう。
電気料金の高騰が続く中、エネルギーの自給自足に近い生活は大きな安心感をもたらします。
また、ZEH住宅の建築には補助金制度が用意されていることも魅力です。
条件を満たせば、ZEH補助金として1戸あたり数十万円から100万円程度の支援を受けられる場合があります。
災害時の停電対策としても、蓄電池と組み合わせれば安心でしょう。
「HEAT20」とは
HEAT20(ヒート20)とは、「2020年を見据えた住宅の高断熱化技術開発委員会」が提唱する、省エネ基準よりもさらに高い断熱性能の基準です。
G1、G2、G3という3つのグレードがあり、数字が大きいほど高性能となります。
HEAT20の基準は、単に数値目標を示すだけでなく、実際の体感温度を重視している点が特徴です。
例えばG2グレードでは、冬期間の最低体感温度がおおむね13℃を下回らないことを目標としています。
具体的なUA値の目安は、地域によって異なりますが、G2グレードで0.28~0.46W/(m²・K)程度、G3グレードでは0.20~0.26W/(m²・K)程度とされています。
これは省エネ基準やZEH基準よりもかなり厳しい水準といえるでしょう。
HEAT20基準の住宅にするメリット
HEAT20基準の住宅は、圧倒的な快適性が最大のメリットです。
冬でも素足で過ごせるほどの暖かさを実現でき、部屋間の温度差もほとんどなくなります。
暖房をつけていない部屋でも一定の温度が保たれるため、朝起きた時の寒さや、廊下に出た時のヒヤッとする感覚がなくなるでしょう。
これは健康面でも大きなメリットとなり、ヒートショックのリスクをさらに低減できます。
また、光熱費の削減効果も非常に高くなります。
暖房負荷が大幅に減るため、特に寒冷地では顕著な効果が実感できるでしょう。
初期投資は必要ですが、長期的に見れば経済的にもメリットがあります。
快適性を最優先したい方には、HEAT20基準を目指すことをおすすめします。
UA値の計算方法
UA値は「建物の熱損失量の合計÷外皮面積」という式で計算されます。
一見複雑に見えますが、基本的な考え方を理解すれば、住宅の断熱性能がどのように評価されるかがわかるでしょう。
具体的には、屋根や外壁、床、窓などの各部位から逃げる熱量を合計し、それを外皮全体の面積で割ります。
各部位の熱の逃げやすさ(熱貫流率)と面積、さらに温度差係数を掛け合わせて計算します。
実際の計算は専門的な知識が必要ですが、設計士や工務店が専用のソフトウェアを使用して正確に算出してくれます。
建築主として、計算の仕組みを大まかに理解しておくと、住宅の性能について納得して選択できるでしょう。
「建物の熱損失量の合計」の求め方
建物の熱損失量の合計は、各部位から逃げる熱量を足し合わせて求めます。
具体的には、外壁、屋根、床、窓、ドアなどの部位ごとに計算を行います。
各部位の熱損失量は「熱貫流率(U値)×面積×温度差係数」で算出されます。
熱貫流率は素材や厚みによって決まる値で、断熱材の種類や窓のガラス仕様によって大きく変わります。
温度差係数は、その部位が外気に接しているか、床下や天井裏に接しているかによって異なる係数です。
外気に直接触れる部位は係数1.0、床下などは小さい係数となります。
これらをすべて合計することで、建物全体の熱損失量が算出できるでしょう。
「外皮面積」の求め方
外皮面積とは、住宅の内部と外部を隔てる部分の総面積のことです。
具体的には、外壁、屋根(天井)、床、窓、ドアなど、室内と外気が接する部分すべての面積を合計します。
注意すべき点は、外皮面積は延床面積とは異なるということです。
例えば、2階建て住宅の場合、1階と2階の床面積を足したものが延床面積ですが、外皮面積には屋根や外壁の面積も含まれます。
また、同じ延床面積でも、建物の形状によって外皮面積は変わります。
凹凸が多い複雑な形状ほど外皮面積が大きくなり、シンプルな箱型の方が外皮面積は小さくなるでしょう。
形状がシンプルな住宅ほど、同じ断熱仕様でもUA値は小さくなる傾向があります。
住宅の断熱性能の重要性とは
住宅の断熱性能は、単に冬暖かく夏涼しいという快適性だけでなく、健康や経済面、環境面でも大きなメリットをもたらします。
ここでは、高断熱住宅がもたらす6つの重要なメリットについて詳しく解説します。
これからの住宅づくりでは、断熱性能を重視することが標準となりつつあります。
初期投資は必要ですが、長期的に見れば多くの恩恵を受けられるでしょう。
室内環境が快適になる
断熱性能が高い住宅では、外気温の影響を受けにくく、一年中快適な室温を保ちやすくなります。
冬は暖房の熱が逃げにくく、夏は外の熱気が入りにくいため、少ないエネルギーで快適な温度を維持できるでしょう。
また、部屋ごとの温度差も小さくなります。リ
ビングは暖かいのに廊下や浴室は寒いといった状況が解消され、家全体が均一な温度環境になります。
さらに、窓の結露も大幅に減少します。
結露はカビやダニの発生原因となるため、これを防ぐことで室内の空気質も向上するでしょう。
快適な室内環境は、日々の生活の質を高める重要な要素といえます。
健康リスクを減らせる
高断熱住宅は、住む人の健康維持にも大きく貢献します。
特に注目されているのが、ヒートショックの予防効果です。
ヒートショックとは、急激な温度変化によって血圧が大きく変動し、心筋梗塞や脳卒中を引き起こす現象を指します。
断熱性能が高い住宅では、部屋間の温度差が小さくなるため、ヒートショックのリスクを大幅に軽減できます。
特に高齢者がいる家庭では、この効果は非常に重要でしょう。
また、適切な室温を保つことで、風邪やインフルエンザなどの感染症にかかりにくくなるという研究結果もあります。
結露が減ることでカビやダニの発生も抑えられ、アレルギー症状の軽減も期待できるでしょう。
光熱費節約につながる
断熱性能が高い住宅では、冷暖房の効率が大幅に向上し、光熱費の削減につながります。
熱が逃げにくいため、少ないエネルギーで快適な室温を維持できるからです。
具体的には、省エネ基準を満たす住宅と、さらに高性能なZEH基準の住宅を比較すると、年間の冷暖房費が数万円程度削減できるケースもあります。
住宅ローンが30年、40年と続く中で、毎年の光熱費削減は大きな経済的メリットとなるでしょう。
また、近年のエネルギー価格の高騰を考えると、断熱性能への投資は将来的なリスクヘッジにもなります。
初期投資は必要ですが、長期的に見れば十分に回収できる可能性が高いといえます。
環境負荷を軽減できる
高断熱住宅は、地球環境の保護にも貢献します。
冷暖房に使用するエネルギーが削減されることで、CO2排出量を大幅に減らせるからです。
日本の家庭部門からのCO2排出量のうち、約3割が冷暖房由来とされています。
断熱性能を高めることで、この部分の排出量を効果的に削減できるでしょう。
政府は2050年カーボンニュートラルの実現を目指しており、住宅の省エネ性能向上は重要な施策の一つとなっています。
高断熱住宅を選ぶことは、個人レベルで環境問題に取り組む具体的なアクションといえます。
持続可能な社会の実現に向けて、一人ひとりの選択が大きな意味を持つでしょう。
住宅の劣化を防げる
断熱性能が高い住宅は、建物自体の耐久性向上にもつながります。
最も大きな効果は、結露の発生を抑えることで、木材の腐朽や構造体の劣化を防げる点です。
特に壁の中で発生する内部結露は、外からは見えないため発見が遅れがちです。
しかし、断熱性能が適切に確保されていれば、このような見えない部分の劣化も防げるでしょう。
また、室内の温度変化が小さくなることで、建材の膨張・収縮も抑えられます。
これにより、壁のひび割れや床のきしみなども発生しにくくなります。
結果として、メンテナンス費用の削減にもつながり、住宅の資産価値を長期間維持できるでしょう。
補助金が活用できる場合も
高断熱住宅を建てる際には、国や自治体の補助金制度を活用できる場合があります。
これらの制度を利用することで、初期投資の負担を軽減できるでしょう。
代表的なものとして、ZEH補助金があります。
ZEH基準を満たす住宅には、1戸あたり数十万円から100万円程度の補助が受けられるケースもあります。
また、こどもエコすまい支援事業など、時期によってさまざまな支援制度が実施されています。
自治体独自の補助金制度を設けている地域もあるため、建築予定地の情報を確認することが大切です。
補助金の申請には条件や期限があるため、設計段階から工務店やハウスメーカーに相談しておくとよいでしょう。
UA値の注意点
UA値は住宅の断熱性能を示す重要な指標ですが、いくつか注意すべき点があります。
数値だけに目を向けるのではなく、実際の住み心地や他の性能とのバランスも考慮することが大切です。
ここでは、UA値を検討する際に知っておくべき2つの重要な注意点について解説します。
「省エネ基準適合義務化」を順守する
2025年4月から、すべての新築住宅において省エネ基準への適合が義務化されました。
これは建築物省エネ法の改正によるもので、一定の断熱性能を満たさなければ建築確認が下りなくなりました。
具体的には、地域ごとに定められたUA値の基準を満たす必要があります。
※基準値は「UA値の基準は地域によって異なる」の表を参考にしてください。
この義務化は、日本の住宅ストック全体の省エネ性能を底上げし、2050年カーボンニュートラルの実現に向けた重要なステップとなっています。
これから住宅を建てる方は、最低限この基準をクリアすることが必須です。
ただし、長期的な快適性や経済性を考えると、基準ギリギリではなく、余裕を持った性能を確保することをおすすめします。
UA値だけにこだわるのは意味がない
UA値は重要な指標ですが、これだけを追求すれば快適な住宅になるわけではありません。
実際の住み心地は、気密性能(C値)や日射の取得・遮蔽、換気システムの性能など、総合的な要素によって決まるからです。
例えば、UA値が優れていても気密性が低ければ、隙間風で快適性が損なわれます。
また、南側に大きな窓があれば冬は日射で暖かくなりますが、夏は過度に暑くなる可能性もあるでしょう。
さらに、間取りや窓の配置、使用する素材なども住み心地に大きく影響します。
UA値はあくまで一つの指標として参考にしつつ、総合的な住宅性能と自分のライフスタイルに合った家づくりを目指すことが大切です。
2021年から「省エネ性能」説明義務化へ
2021年4月から、住宅の設計を行う建築士に対して、建築主への省エネ性能の説明が義務化されました。
これは建築物省エネ法の改正によるもので、住宅の省エネ性能向上を促進する目的があります。
具体的には、建築士は建築主に対して、設計する住宅が省エネ基準に適合するかどうかを評価し、書面で説明しなければなりません。
もし省エネ基準に適合していない場合は、どのような措置が必要かも説明する必要があります。
そして2025年4月からは、説明義務からさらに進んで、すべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されました。
これにより、基準を満たさない住宅は建築できなくなっています。
住宅を建てる際には、必ず省エネ基準を満たす性能を確保することが求められるようになったといえるでしょう。
まとめ
UA値は住宅の断熱性能を示す重要な指標であり、数値が小さいほど熱が逃げにくく、高性能な住宅といえます。地域ごとに基準値が定められており、2025年4月からはすべての新築住宅で省エネ基準への適合が義務化されています。
高断熱住宅には、快適な室内環境の実現、健康リスクの軽減、光熱費の削減、環境負荷の低減など、多くのメリットがあります。ただし、UA値だけでなく気密性能(C値)や日射コントロール、換気システムなど、総合的な性能バランスが重要です。
さらに高い性能を求めるなら、ZEH基準やHEAT20基準を目指すことで、より快適で経済的な住まいを実現できるでしょう。補助金制度も活用できる場合があるため、初期投資の負担も軽減できる可能性があります。
これから家づくりを始める方は、まず自分の地域の基準を確認し、長期的な視点で断熱性能を検討することが大切です。
ディライトホームでは、お客様一人ひとりのライフスタイルに合わせた最適な断熱性能をご提案いたします。快適で健康的、そして経済的な住まいづくりを、ぜひ私たちと一緒に実現しましょう。お気軽にご相談ください。